行知学園日本語教師養成講座

登録日本語教員のルートDの概要と対象者を分かりやすく解説!

更新日:2025/12/10

  • facebook
登録日本語教員のルートDの概要と対象者を分かりやすく解説!
Mikuさん

この記事を書いたのは

Miku
日本語教師養成課程で資格を取得し、日本語の指導歴は7年目。
学生時代はイギリスへの交換留学の経験もあり、卒業後は日本語教師として働きながら、フランスでワーキングホリデー留学と語学留学を経験。
現在はマルタ島在住で主にフリーランスで活動する傍ら、「日本語教師ナビ」のライターを務める。


「私は、登録日本語教員のルートDを選択できるのかな?」

今回は、このように気になっている方に向けて、経過措置ルートD(D-1・D-2)の概要と、対象者について主に解説します。

ルートDは、登録日本語教員の資格取得にかかる経過措置で、日本語教師養成課程(以下、「養成課程」)を修了した人が選択できます。

参考:文部科学省「登録日本語教員の登録申請の手引き」

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員の資格取得ルートについて

登録日本語教員の資格取得ルートは、「基本ルート」と「経過措置ルート」の2つに分けられます。

基本ルート

基本ルートには、「養成機関ルート」と「試験ルート」の2種類があります。

「養成機関ルート」は、登録日本語教員養成機関で指定された課程を修了して、日本語教員試験に合格し、登録実践研修機関で実践研修を修了することで資格取得が可能です。

尚、日本語教員試験の基礎試験は免除されます。

「試験ルート」は、日本語教員試験の基礎試験・応用試験に合格し、登録実践研修機関で実践研修を修了すると資格を取得できます。

関連記事:【2024年施行】登録日本語教員とは?登録日本語教員の資格取得ルートにはどのようなものがある?登録日本語教員養成機関と登録実践研修機関とは?

経過措置ルート

経過措置ルートというのは、日本語教師の国家資格化が2024年4月から始まったことを受けて、それまで旧制度のもとで日本語教師として働いていた人や、民間資格の取得者が不利にならないように設けられた一時的な措置です。

経過措置には、C・D-1・D-2・E-1・E-2・Fという6つのルートがあり、取得している民間資格の種類や取得日、現職者としての経験など、さまざまな要件が定められています。

関連記事:登録日本語教員の経過措置とは?

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員・ルートDの概要

ルートDは2種類ある

経過措置ルートDは、D-1とD-2の2種類があり、修了した養成課程によって選択できるルートが異なります。

養成課程の修了者を対象としている経過措置ルートは、他にルートCがありますが、これは2019年3月4日に導入された「必須の教育内容50項目」に基づく養成課程が対象です。

それまでの規定に基づいて実施されていた養成課程は、ルートDに該当する可能性があります。

関連記事:登録日本語教員の経過措置Cルートとは?必須の教育内容50項目とは?

ルートD-1について

経過措置ルートD-1は、2000年3月30日以降に導入された「日本語教育のための教員養成について(平成12年報告)」に記載されている5区分の教育内容を網羅している養成課程が対象です。

5区分の教育内容とは、「社会・文化・地域」「言語と社会」「言語と心理」「言語と教育」「言語」のことで、文部科学省の確認を受けていることも要件となっています。

私が大学で修了した養成課程は、ルートD-1に該当するので、こちらの経過措置ルートを選択できる可能性が高いです。

ただ、海外での日本語教師の経験が「現職者」として認められないようなので、確認をする必要があります。

ルートD-2について

経過措置ルートD-2は、ルートCにもルートD-1にも該当しない養成課程であるものの、現行の告示基準教員要件に該当する養成課程が対象です。

該当する養成課程は、この告示基準の第一条第一項第十三号イ・ロ・ニに記載されている条件を満たす必要があります。

関連記事:法務省告示校とは?-告示基準とは?

日本語教員試験・応用試験とは

日本語教員試験は、登録日本語教員が認定日本語教育機関で働く上で必要な知識や、技能が備わっていることを確認するもので、基礎試験と応用試験で構成されています。

ルートDで受験・合格が必要となる応用試験は、教育実践と関連づけられた問題が多く出題され、基礎的な知識・技能を活用した実際の教育現場における問題解決能力が測定されます

また、聴解問題も含まれており、日本語学習者と日本語教師の会話などが出題されます。

関連記事:登録日本語教員の試験(日本語教員試験)とは?認定日本語教育機関とは?

経験者講習I・IIとは

経験者講習I・IIというのは、経過措置ルートD-1・D-2・E-1・E-2で受講が必要となる講習で、2種類に分かれています。

これらの講習の目的は、2000年以降に導入された「日本語教育のための教員養成について」と、2019年以降に導入された「必須の教育内容50項目」において、新たに追加された教育内容を学ぶことにあります。

これらの講習は、経過措置期間中にオンラインで受講し、修了試験に合格する必要があります。

関連記事:登録日本語教員の経過措置に係る経験者講習とは?

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員・ルートDの対象者

ルートD-1・D-2は、学士以上の学歴が求められ、学士・専門職の学士・修士・博士・専門職学位の他、これらに相当する外国で取得した学位も対象となります。

また、どちらのルートも、2019年4月1日〜2029年3月31日の間に、日本語教師の現職者として、1年以上法務省告示校で勤務した経験が必要です。

さらに、ルートD-1では2000年導入の「日本語教育のための教員養成について」の基準を、ルートD-1では現行の告示基準教員要件を満たす養成課程の修了者でなければなりません。

関連記事:現職の日本語教師が国家資格・登録日本語教員を取得するには?

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員・ルートDの適用期間

経過措置ルートD-1・D-2の適用期間は、2024年4月1日から2029年3月31日までの5年間とされています。

この期間が終了すると、ルートDを選択して登録日本語教員の資格を取得することができなくなるので、国家資格の取得を検討している場合は、計画的に進めるようにしてください。

ルートDは日本語教員試験・基礎試験及び実践研修が免除される

ルートD-1・D-2では、日本語教員試験の基礎試験と、登録実践研修機関における実践研修が免除されます。

そのため、日本語教員試験の応用試験に合格し、ルートD-1では経験者講習IIのみを、ルートD-2では経験者講習I・IIの両方を修了することで、登録日本語教員の資格を取得できます。

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員・ルートDの対象機関

経過措置ルートDに該当する養成機関及び養成課程は、旧制度のもとで日本語教育を管轄していた文化庁の公式サイトで、一覧表が公開されています。

ルートD-1・D-2の対象となっているのは、以下のような養成機関です。

参考:「平成12年報告に対応した日本語教員養成課程等」

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員・ルートDの申請方法

必要書類

ルートD-1・D-2で必要な書類は、以下の通りです。

<日本語教員試験の出願時>

<登録日本語教員の登録時>

経験者講習の申込みに関しては、特に必要な書類はありません。

申請方法

ルートD-1・D-2を選択して、登録日本語教員の資格取得をする際には、以下のように手続きを進めます。

経験者講習I・IIを修了させる

日本語教員試験・応用試験に出願・合格する

登録日本語教員の登録を申請する

登録日本語教員の資格が取得できる

経験者講習の申込み、日本語教員試験の出願、登録日本語教員の登録申請は、すべてオンラインで手続きが完了します。

詳細は、「登録日本語教員の経過措置に係る経験者講習〈申込方法〉」「日本語教員試験システム操作手順書」「日本語教育機関認定法ポータル」で解説されています。

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員・ルートDに向いている人

こちらでは、登録日本語教員の経過措置ルートD-1・D-2に向いている人を、条件別に紹介します。

2010年に養成課程を修了した現職者

2010年に養成課程を修了した現職者(学士以上)である場合は、経過措置のルートD-1を検討できる可能性があります。

まずは、修了した養成課程が、平成12年報告に対応しているかどうかを、文化庁の公式サイトで確認してみましょう。

ルートD-1に該当しない場合は、修了した養成課程が現行の告示基準教員要件に当てはまれば、ルートD-2を選択できる可能性があるので、確認してみてください。

ルートD-1として認められている養成課程を修了した人

ルートD-1として認められている養成課程を修了した人は、そのルートを通じて登録日本語教員の資格を取得することができます。

ただし、現職者としての条件を満たしていること、そして学士以上の学歴を有していることを、必ず確認しておきましょう。

現職者の条件に当てはまらなければ、経過措置期間中に、旧制度における法務省告示校、または認定日本語教育機関で、日本語教師として1年以上勤務することで、条件を満たせるはずです。

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員・ルートDを選択するメリット

経過措置でルートD-1・D-2を選択すると、以下のようなメリットがあります。

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

登録日本語教員・ルートDを選択するデメリット

一方で、ルートD-1・D-2を選択すると、以下のようなデメリットがあります。

Miku

私の場合、海外での日本語教師の経験が実務経験として認められないため、現職者の条件を満たすことができません。

そのため、経過措置期間中に法務省告示校もしくは認定日本語教育機関で、日本語教師として1年以上働かないと要件を満たせず、この点を大きなデメリットだと感じています。

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

養成機関で試験対策講座を受講することもできる

日本語教員試験は試験範囲が広く、独学で合格を目指すことは可能ではあるものの、その難易度は高いと言われています。

昨年度(2024年度)に実施された日本語教員試験の合格率を見てみると、経過措置ルートD-1・D-2を選択した受験者の応用試験の合格率は、それぞれ60.3%と63.7%でした。

したがって、独学では不安だという方は、養成機関が実施している試験対策講座(学費は10万円前後)を受講するという方法もあります

下記に日本語教員試験の対策講座を実施している養成機関を紹介しますので、参考にしてみてください。

参考:文部科学省「令和6年度日本語教員試験実施結果について」

ルートDに該当しない場合はルートE・Fを検討してみよう

ルートDに該当しない場合で、2024年3月31日までに行われた日本語教育能力検定試験に合格している方は、ルートE-1・E-2を選択できないか確認してみましょう。

ルートEにも当てはまらない場合は、ルートFを検討してみてください。

また、ルートEとルートFはどちらも、現職者としての経験が求められますが、学歴要件は設けられていません。

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

まとめ

今回は、経過措置ルートDの概要と、その対象者について、主に解説しました。

経過措置ルートD-1もD-2も、適用期間が2029年3月31日までとなっているため、過去に日本語教師養成課程を修了したことがあるという方は、自分が対象となっていないか確認をしてみてください。

当WEBサイト(日本語教師ナビ)では、登録日本語教員の資格取得に関する情報を随時発信しているので、情報収集の際にぜひご活用ください。

\\登録日本語教員の合格率を上げるなら// 現職者も対策できる!
日本語教員試験対策講座はこちら

日本語教師の講座選びなら
BrushUP学び

BrushUP学び 日本語教師を学ぼう
BrushUP学び

BrushUP学びは日本語教師養成講座や日本語教育能力検定試験の対策講座など、日本語教師を目指せるスクールの情報をまとめたサイトです。エリア別にまとめて比較でき、とても見やすいです。

日本語教師の資料請求はこちらから

日本語教師についてLINEで相談してみる