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更新日：2025/04/14
この記事を書いたのは
Miku
日本語教師養成課程で資格を取得し、日本語の指導歴は7年目。
学生時代はイギリスへの交換留学の経験もあり、卒業後は日本語教師として働きながら、フランスでワーキングホリデー留学と語学留学を経験。
現在はマルタ島在住で主にフリーランスで活動する傍ら、「日本語教師ナビ」のライターを務める。
「日本語教育能力検定試験は役に立たない」
このような話を聞いて、悩んではいませんか。
日本語教育能力検定試験は、日本語教師養成講座よりも、資格取得までにかかる時間と費用が抑えられます。
しかしながら、せっかく検定試験に合格しても使い道がないのなら、受験をやめようか迷ってしまいますよね。
そこで今回は、日本語教師歴7年目の私が、「日本語教育能力検定試験への合格は役に立たないのか」という点について解説していきます。
結論は、日本語教育能力検定試験に合格しておくと、戦略次第では周囲と差をつけることができ、常勤の日本語教師として雇用される可能性が高まります。
※日本語教師は2024年4月から国家資格「登録日本語教員」になりました。それに伴い、2024年度からは、日本語教員試験が実施されています。
関連記事：登録日本語教員の試験（日本語教員試験）とは？最新情報を総まとめ！
日本語教育能力検定試験とは、日本国際教育支援協会（JEES）が実施している民間の検定試験で、日本語教師になるために必要な知識を測るものです。
多くの日本語学校では、検定試験への合格を採用条件の1つとしてあげています。
検定試験は毎年1回（10月頃）の実施で、2024年度の合格率は31％と、難易度がやや高い試験です。
日本語教育能力検定試験は、2024年3月までの旧制度の下で、民間資格の1つとして位置づけられ、国内及び海外の日本語学校では、日本語教師の能力を証明する資格として使われています。
冒頭で触れたように、2024年4月から日本語教師は、国家資格（登録日本語教員）となりました。
そのため、検定試験への合格は今後、日本語教師の正式な資格として認められなくなるので、注意が必要です。（経過措置期間を除く）
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日本語教育能力検定試験は、日本語教師の資格として広く利用されてきましたが、今後は合格しても役に立たないといわれています。
その理由は、以下の3つがあげられるでしょう。
2024年度以前の旧制度では、以下の3つが日本語教師の資格として認められていました。
しかしながら、2024年度以降は、これらの資格の効力が失われ、検定試験への合格も、日本語教師の正式な資格として扱われなくなります。
ただし、制度の移行を円滑にするため、一定期間の経過措置が設けられており、検定試験に関しては、2023年度まで（2024年3月31日まで）に実施された試験に合格していた場合は、法務省告示校及び認定日本語教育機関で、これまで通り日本語教師として働くことが可能です。
関連記事：法務省告示校とは？、認定日本語教育機関とは？
日本語教師の常勤講師として働くために、検定試験への合格を目指したという方は多いでしょう。
しかしながら、2022年度のデータによると、国内で働く日本語教師の85.1％が、ボランティアもしくは非常勤講師として雇われており、常勤講師として働いている日本語教師は、わずか14.9％にとどまっている現状があります。
検定試験対策は、おおよそ半年程度の学習期間が必要だといわれていますが、それだけの時間と労力を費やしても、常勤講師として雇われにくいという状況は変わらないため、検定試験は役に立たないといわれるのかもしれません。
ただし、日本語教師が国家資格化されたことで、今後は日本語教師という職業の価値が高くなり、常勤講師として雇われるケースが増えると期待されています。
日本語教育能力検定試験への合格は、もちろんプラスの側面もあります。
こちらでは、検定試験への合格がもたらすメリットを4つ紹介します。
前述したように、2024年3月31日までに実施された日本語教育能力検定試験へ合格した場合は、登録日本語教員の経過措置ルート（E-1・E-2）を利用すると、日本語教員試験（基礎試験・応用試験の両方）及び実践研修の免除を受けることができます。
また、1987年4月1日～2003年3月31日の間に実施された検定試験に合格した場合は、講習Ⅰ・Ⅱの受講と修了認定試験への合格が、別途必要となります。
2003年4月1日～2024年3月31日の間に実施された検定試験に合格した場合は、講習Ⅱの受講受講と修了認定試験への合格が必要です。
さらに、ルートE-1・E-2を利用できるのは、現職者（※）に限定されており、日本語教師として働いたことがない場合は、2029年3月31日までに、日本語教師としての経験を1年以上積むことで、条件を満たすことが可能です。
※「現職者」の定義に関しては、こちらの資料の5ページ目をご確認ください。
関連記事：登録日本語教員の経過措置とは？対象者と適用期間も解説！
旧制度における日本語教師の資格取得方法の中で、最も費用を安く抑えられるのが、日本語教育能力検定試験への合格でした。
独学で試験対策をしたとすると、合格までにかかる費用はテキスト代（2,000～3,000円）と受験料17,000円（税込）のみです。
試験対策講座に通ったとしても、受講料は10万円前後です。
日本語教師養成講座を受講した場合は、50万円前後の費用が必要になります。
また、大学もしくは大学院で日本語教育を学ぶには、さらに高額な学費が必要となるため、費用面を気にせず日本語教師の資格が取得できる方法として、検定試験は人気がありました。
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これまでの制度で、有資格者として働いていた日本語教師や、すでに資格を取得していた人に対しては、一定期間の経過措置が適用されます。
この経過措置は、全部で6つのルートがあり、2024年3月までに実施された検定試験へ合格した場合は、ルートE-1もしくはE-2を利用することができます。
尚、2029年3月31日までに、登録日本語教員の資格を取得しなければ、日本語教師の資格が失効するので注意しましょう。（ルートCは2033年3月31日まで）
関連記事：登録日本語教員の資格取得ルートにはどのようなものがある？
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今回は、「日本語教育能力検定試験は役に立たないのか」という点について解説しました。
検定試験は、合格したとしても実践的なスキルが身につくことはなく、常勤日本語講師としての就職に有利になるわけでもないため、役に立たないという意見が多いです。
また、今後は検定試験に合格しても、日本語教師の正式な資格として認められなくなるため、これから日本語教師を目指す方は、登録日本語教員の資格取得を優先した方がいいかもしれません。
資格取得までの費用を抑えたいという場合は、「試験ルート」を選択して、独学で合格を目指すのがいいでしょう。
独学では不安だという方は、一部スクールが実施している通信の試験対策講座を受講すると、費用を抑えながら効率よく学習を進められるのでおすすめです。
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