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更新日：2024/03/05
海外で日本語教師として働く方法はいくつかありますが、地域によって日本語教師としての働き方は異なります。
本ページでは、日本語教師の資格を活かした職業と地域別の働き方をご紹介します！
海外で日本語教師になるには、日本語教師の資格は必須ではありません。就職先を決めずに海外へ行っても、講師としての契約さえできれば、そのまま日本語教師になれます。
しかし、「日本人（ネイティブ）だから」という理由だけでは日本語教師になれないですよね。海外だからこそ日本語教師の資格をアピールした方がインパクトがあり、採用面接でもダイレクトに響くでしょう。
2024年4月以降には日本語教師は「登録日本語教員」になるので、まずは日本国内で「登録日本語教員」を取得しておくことをおすすめします。
ちなみに、日本はOECDの教育水準ランキング14位（2022年9月現在）です。世界的に見ても日本の教育は高めの水準にあり、海外では「日本で教育の資格を得たこと」に価値を見出してもらえる可能性が十分にあります。
※参照：OECD Better Life Index Education（OECD世界教育総合ランキング）
海外での日本語教師を目指す場合は、就労前の下調べや相談も綿密に行った方が安心ですよね。現地での相談には言葉の壁もあり、日本との連絡にも時差を踏まえた調整や通信環境などが必要です。
自分が調べた情報だけでは不安という場合は、日本語教師の養成や就職サポートのプロである養成校のスタッフさんに相談しましょう。無料の個別相談を行ってくれるスクールもありますので、下記のリンクから資料を取り寄せてみてください。
渡航のためのパスポートやビザの発行は期限に余裕をもって済ませましょう。渡航にトラブルはつきものですが、入出国や就労に直結する準備は入念に行っておきたいところです。
ここ数年はオンラインでの授業にも対応が求められるようになりましたので、Webカメラやオンライン講義用の教材も日本にいるうちに入手できると安心です。
そして可能であれば現地の公用語、もしくは英会話のレベルを少しでも上げておきましょう。生徒は自分の国の言語や文化を知っている先生には愛着や親しみを感じやすくなります。
関連記事：オンライン日本語教師の事前準備や働き方などをご紹介！
勤務地が海外でも、日本語教師として働くために求められる条件は、基本的に日本国内と変わりません（※就労ビザは必須）。
現地での教育資格よりも「日本語教師養成講座の修了」や2024年4月以降であれば「登録日本語教員」資格があれば有利でしょう。
それらの要件を満たすと、海外で次のような働き方ができます。
日本語教師の資格を生かした1番オーソドックスな働き方は、現地の高等教育機関などで日本語教育に携わることです。
実際に海外での日本語教師の求人の多くが、現地の日本語学校や大学・大学院で日本語教育に携わる業務です。
具体例を紹介しますと、学生向けの日本語の講義を行う教師や日本語研究の助手などが海外の求人サイトに出ています。
時にはケンブリッジ大学やオックスフォード大学の求人もありますので、海外の有名な大学での就業のチャンスが訪れるかもしれません。
近年では、海外の小中学校でも日本語教育を取り入れている場合があります。
特に東南アジアでは、「小学校から日本語教育を導入し、将来は日本で働く」という教育ビジョンも検討しているようです。
日本語教師になりたい方で、「子どもが好き」という方には特に向いていると思いますので、検討してみてはいかがでしょうか。
「日本語トレーナー」とは、日本語についてパーソナルトレーニングを行う教師のことです。
現地の社会人向けに日本語を教えるのが主な業務内容になります。
しかし、学生向けの日本語教師よりは求人数が劣るため、個人で日本語教室を経営する方もいらっしゃるようです。
「海外で日本語を教えたいけど、長期の在住は難しいかも」という方は、短期ボランティアで日本語を教えてみてはいかがでしょうか。
1週間～1カ月ほどの短期間で日本語教育のボランティアを行うことができます。
短期間のボランティア経験を踏まえて、将来海外で日本語教師として生活するかどうか検討するのも良いでしょう。
ボランティアとはいえ、日本語教師養成講座の修了が参加条件となっている場合もあります。
まずは、日本語教師養成講座の受講が第1歩になりそうです。
日本語教師の海外派遣プログラムに参加する方法もあります。
海外の大学や小・中・高校、日本語学校などの教育機関に日本語教師を派遣するプログラムです。
現地の日本語教育の普及・支援を行い、諸外国との相互理解を深めることを目的としています。
民間機関のほか、政府機関の独立行政法人「国際協力機構（JICA）」や「国際交流基金（JF）」でも派遣プログラムが実施されています。
「海外での経験を積みたい」「日本語教師としてキャリアアップしたい」という方は、プログラム参加を検討されてみてはいかがでしょうか。
※参考：
JICA海外協力隊
国際交流基金（JF）
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一口に「海外で日本語教師をする」といっても、地域の文化や日本語教育を取り巻く環境は国によって異なりますので、日本語教師としての働き方も異なってきます。
ここでは地域ごとに日本語教師としての働き方をご紹介します！
欧米諸国での働き方は、日本語教室の講師（または、トレーナー）が多いようです。
アメリカやヨーロッパでは、高校や大学での日本語教師の求人は、競争率がかなり激しくなっています。
現地に永住する日本人が多いため、学校での日本語教師は供給過多になっているのが現状です。
高校などでは、現地の教員資格が必要なこともあります。
また、「日本語を学び、活用したい！」という高いモチベーションをもった人よりも「趣味として日本語や日本文化に触れてみたい」という人のほうが多数派です。
このような背景から、教育機関で働くことを目指すよりも、“日本語教室”を開講して生徒を集めるという方法のほうが、欧米での日本語教師の働き口としてオーソドックスになっているようです。
日本語教育機関が多いため、求人の件数も多いのが特徴で、特に大学や大学院の求人が多いです。
注意点としては、国際情勢によっては求人数や治安が不安定な時期もありますので、最新情報に気を配る必要はあるでしょう。
国際交流基金の調査によりますと、海外の日本語教育機関数第1位は韓国、第3位は中国で、TOP3のうち2カ国が東アジアの国です。 台湾も第6位にランクインしています。
この調査結果から予想されるとおり、東アジア諸国の教育機関の求人は、日本語教師の求人サイトでもよく見かけます。
東アジアは日本語教師の需要が高いといって良さそうです。
東南アジアでは、子どもから大人まで幅広い世代への日本教育に携わることができます。
特にベトナムでは、近年、小学校の第1外国語として日本語が導入され、日本語教育への注目が高まっています。
そして、インドネシア、タイ、フィリピンなどでも「日系企業との仕事を獲得したい」、「日本で働くために日本語を身に付けたい！」などと考える企業や個人が増えてきているため、 社会人向けの日本語教育を担当する講師の需要も高まっています。
このように、東南アジアでは日本語教師の需要が比較的高く、学習者のモチベーションも高いので、日本語教師としてのやりがいがより強く感じられます！
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2024年現在、円安外貨高市場が続いています。この状況が続く場合、海外で働いた方が、国内で日本語教師として働くよりも稼ぎを増やしやすいと言えます。
例えば同じ時給15ドルでも
円安の場合（1$150円）：日本円換算で2250円
通常時（1$110円）：日本円換算で1650円
となり、結果的に大きな差がつくことになります。
2024年3月、アメリカでの日本語教育の強化のため、日米両政府は、日本語教師の米国移住拡大に向け動いていることがわかりました。
現在アメリカで日本語教師の資格を取得するためには、日本の教員免許だけではなく別の資格が必要となります。その難易度の高さから、アメリカでの日本語教師のなり手が減少しているのでは、という声があがっていました。
今回の報道によると、まず日米両政府は移住先候補を調べやすくするための資料を公開した上で、資格取得条件の緩和についても検討していくとのことです。
これまでアメリカでの日本語教師への道はハードルが高いと見られていましたが、状況が改善されていきそうです。
ここまで、海外での日本語教師としての働き方とエリア別の求人・教育状況を紹介してきました。日本語教師の資格を利用してやってみたい仕事や働いてみたい国・地域はありましたか。
日本語教師として海外で働くエリアとしては、現地の学校における需要の観点から東南アジアがおすすめです！
海外で日本語教師を目指すなら、渡航前に日本語教師養成校で資格を取り、海外での就職の相談を済ませておくのがベストな準備です。 日本語教師養成講座と就職サポートを活用しながら、海外で働く日本語教師を目指してみてください。
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本サイト「日本語教師ナビ」は、日本語教育において長年の経験と実績をお持ちの専門家 川口 義一先生 にご監修をいただいております。 下記、川口先生のプロフィールをご紹介いたします。
早稲田大学 名誉教授／「言語・生活研究所」代表
川口 義一
現在は、「言語・生活研究所」の代表を務めながら、オンラインでの日本語教育を中心に精力的に活動を行っている。 その傍らで海外派遣や書籍・論文の執筆にも携わり、著書は10冊以上（共著含む）、海外派遣歴は直近10年間で20件以上。
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