日本語教師の講座選びなら
BrushUP学び
BrushUP学びは日本語教師養成講座や日本語教育能力検定試験の対策講座など、日本語教師を目指せるスクールの情報をまとめたサイトです。エリア別にまとめて比較でき、とても見やすいです。
更新日：2026/03/11
この記事を書いたのは
Miku
日本語教師養成課程で資格を取得し、日本語の指導歴は7年目。
学生時代はイギリスへの交換留学の経験もあり、卒業後は日本語教師として働きながら、フランスでワーキングホリデー留学と語学留学を経験。
現在はマルタ島在住で主にフリーランスで活動する傍ら、「日本語教師ナビ」のライターを務める。
「日本語教師の国家資格を取得するのに、どのくらいの費用がかかるんだろう」
今回は、このように悩んでいる方に向けて、日本語教師の国家資格（登録日本語教員）を取得するのにかかる平均費用についてまとめます。
実際に必要な費用は、選択する取得ルートや養成機関、居住地などによって異なりますが、資格取得に向けて計画を立てる際に、少しでも参考になれば嬉しいです。
＼講座を比較して選ぼう！／
無料！
日本語教師の講座の資料請求
＼講座を比較して選ぼう！／
無料！
日本語教師の講座の資料請求
国家資格である登録日本語教員を取得するには、基本的に養成機関ルート、もしくは試験ルートのいずれかを選択します。
養成機関ルートは、登録日本語教員養成機関で課程を修了し、日本語教員試験の応用試験（基礎試験は免除）に合格した後、登録実践研修機関で実践研修（教育実習）を修了すると、登録日本語教員を取得することができます。
試験ルートは、日本語教員試験の基礎試験及び応用試験に合格した後、登録実践研修機関において実践研修を修了することで、登録日本語教員として申請できるようになります。
関連記事：【2024年施行】登録日本語教員とは？、登録日本語教員の資格取得ルートにはどのようなものがある？、登録日本語教員養成機関と登録実践研修機関とは？、登録日本語教員の試験（日本語教員試験）とは？
＼講座を比較して選ぼう！／
無料！
日本語教師の講座の資料請求
養成機関ルートを通じて、登録日本語教員の資格取得をした場合にかかる平均費用は、55万?60万円前後です。
養成機関ルートは、登録日本語教員養成機関と登録実践研修機関の登録を受けた機関で、課程と実践研修を一体的に受講する方法と、課程を修了した後に、別の機関で実践研修を受講する方法のどちらを選択するかによって、費用が異なります。
以下では、登録日本語教員養成機関と登録実践研修機関の両方の登録を受けた機関で、資格取得を目指した場合にかかる平均費用を簡単にまとめます。
| 登録日本語教員養成機関の課程 | 50万円前後 |
| 日本語教員試験（応用試験のみ） | 1万7,300円 |
| 登録日本語教員の登録手続き | 4,400円 |
| 合計 | 52万1,700円? |
養成機関ルートで全体の費用を大きく左右するのは、登録日本語教員養成機関における課程の受講料です。
平均的な受講料は50万～60万円程度ですが、選択する養成機関によって異なります。
前述したように、選択した登録日本語教員養成機関が登録実践研修機関としての登録も受けている場合は、課程と実践研修を一体的に受講できるため、費用を抑えられる可能性が高いでしょう。
実践研修を別の機関で修了する場合は、5万900円程度の受講料が追加で必要となりますが、この金額も機関によって異なります。
また、多くの養成機関では、課程を受講する際に、入学金（平均2～3万円）や、教材費（平均2～3万円）が別途必要となるので、事前に確認しておくと安心です。
養成機関ルートを選択した場合、日本語教員試験の基礎試験が免除されるため、応用試験のみを受験することになります。
応用試験の受験料は、前述の通り1万7,300円です。
一方で、基礎試験と応用試験の両方を受験する場合の受験料は1万8,900円となるので、養成機関ルートでは試験にかかる費用をわずかに抑えることができます。
登録日本語教員の資格を取得するには、養成機関ルートの要件を満たした上で、登録手続きを行わなければなりません。
登録手続きにかかる手数料は4,400円と定められており、日本語教育機関認定法ポータルで申請用アカウントを作成した後、必要書類をアップロードする必要があります。
上記で取り上げた費用以外にも、別途発生する可能性のある費用として、以下のようなものがあげられます。
これらの費用は、個々の状況によっては想定以上にかかる場合もあるため、事前に確認しておくといいでしょう。
また、補足として、実践研修は通学が必須となるため、自宅から近い場所に養成機関がない場合は、交通費が高額になる可能性があります。
＼講座を比較して選ぼう！／
無料！
日本語教師の講座の資料請求
試験ルートを通じて、登録日本語教員の資格を取得する場合にかかる平均費用は、10万円前後です。
日本語教員試験への合格は、独学で目指すことも可能ですが、養成機関で実施されている試験対策講座を受講して、対策を進めることもできます。
試験対策講座を受講する場合は、追加で受講費用がかかります。
以下では、試験ルートを選択して、独学で日本語教員試験への合格を目指す際にかかる平均費用を簡単にまとめます。
| 日本語教員試験（基礎試験と応用試験の両方） | 1万8,900円 |
| 登録実践研修機関の実践研修 | 5万900円～ |
| 登録日本語教員の登録手続き | 4,400円 |
| 合計 | 7万4,200円 |
試験ルートを選択した場合、日本語教員試験の免除措置は適用されず、基礎試験と応用試験の両方を受験する必要があります。
したがって、日本語教員試験の受験料は、通常の1万8,900円となります。
ただし、過去の日本語教員試験で基礎試験に合格しており、合格証明書を保持している場合は、基礎試験が免除され、応用試験のみの料金（1万7,300円）で受験することが可能です。
試験ルートを選択した場合、日本語教員試験への合格後に、登録実践研修機関で実践研修を修了する必要があります。
実践研修の受講料は、日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律施行令において、5万900円と定められています。
しかし、実際の受講料は、登録実践研修機関が文部科学大臣の認可を受けて独自に設定するため、機関によって異なります。
養成機関によっては10万円を超える場合もあるので、必ず確認するようにしましょう。
養成機関ルートと同様に、登録日本語教員の資格を取得するには、試験ルートの要件を満たした上で、登録手続きを完了させる必要があります。
手続きにかかる手数料は4,400円で、日本語教育機関認定法ポータルを通じて、オンラインで手続きを進めます。
試験ルートで別途発生する可能性のある費用には、以下のようなものがあります。
養成機関ルートと同様に、個々の状況によって大きく変動する費用なので、必ず確認しておきましょう。
＼講座を比較して選ぼう！／
無料！
日本語教師の講座の資料請求
以下では、資格取得にかかる費用を抑える方法を6つ紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
養成機関ルートを選択した場合、登録日本語教員養成機関における課程の受講料が大きな負担となりますが、厚生労働省が実施している教育訓練給付金制度を利用することで、給付金を受け取ることが可能です。
一般教育訓練給付金では、受講料の20％（上限10万円）が、特定一般教育訓練給付金では、受講料の50%（上限25万円）が給付されます。
制度の詳細については、居住地を管轄するハローワークへ問い合わせてみましょう。
日本語教師の資格取得にかかる費用を抑えるには、リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業を活用する方法もあります。
この事業は経済産業省が実施しており、キャリアアップ支援の一環として、転職を希望する人が新たな知識やスキルを習得できる機会を提供しています。
転職希望者への支援は、2025年3月31日までとされていましたが、四次公募より2027年3月31日まで延長されることとなりました。
この制度では、登録日本語教員養成機関における課程の受講料の50％（上限40万円）を国が負担してくれます。
さらに、一定の要件を満たすと、受講料の最大70％が補助対象となる可能性もあります。
関連記事：リスキリング支援制度とは？
求職者支援制度は、ハローワークが実施しており、求職者に対して毎月10万円の給付金を付与しながら、職業訓練の機会を提供しています。
この制度を利用して、登録日本語教員養成機関の課程を職業訓練として受講すると、受講料が無料となります。（教材費は自己負担）
ただし、日本語教師を目指す求職者を対象とした職業訓練は、実施数が少ない傾向にあるため、競争率が高く、居住地によっては選考を受ける必要があります。
養成機関が独自に実施している割引制度を活用する方法もあります。
学割や早割、シニア割、友達紹介割、ママ割など、さまざまなものが用意されているので、通学を検討している養成機関に確認してみましょう。
また、養成機関が実施している説明会に参加することで、入学金が免除になったり、受講料の割引が適用されたりする場合があるので、積極的に参加するといいかもしれません。
登録日本語教員の取得にかかる費用を抑える方法として、通信課程を積極的に取り入れるのもおすすめです。
登録日本語教員養成機関の通信課程（一部の授業は通学が必要）の受講料は、完全通学型の課程と比較して、受講料が10万円程度安くなるケースがあり、費用面での負担を軽減できます。
通信課程では、オンライン授業やeラーニングを中心に学習を進める形になりますが、スケジュールを調整しやすく、繰り返し受講できる授業も多いので、自分のペースで学習を進められます。
最近では、チャットでの質問対応など、オンラインでの受講サポートに力を入れている養成機関も増えており、安心して勉強できる環境が整っています。
養成機関ルートと比べて費用を抑えやすい試験ルートを選択して、日本語教員試験への合格を独学で目指すという方法もあります。
ただし、日本語教員試験に合格するには、範囲の広い「必須の教育内容」を体系的に学ぶ必要があり、独学のみで合格を目指すのは難易度が高いのが現状です。
したがって、養成機関が実施している試験対策講座を受講することで、再受験や学習のやり直しを避けられ、トータルの費用を抑えられる可能性があります。
関連記事：必須の教育内容50項目とは？
＼講座を比較して選ぼう！／
無料！
日本語教師の講座の資料請求
登録日本語教員の取得には、2024年4月1日から2029年3月31日までの原則5年間、民間資格取得者や、すでに日本語教師として働いている現職者を対象とした経過措置が設けられています。（ルートCのみ適用期間が2033年3月31日まで）
この経過措置には全部で6つのルートがあり、これらのルートを選択することで、日本語教員試験や実践研修が免除され、費用を抑えることが可能です。
関連記事：登録日本語教員の経過措置とは？
＼講座を比較して選ぼう！／
無料！
日本語教師の講座の資料請求
今回は、日本語教師の国家資格、登録日本語教員の取得にかかる平均費用について、まとめました。
資格取得にかかる費用は、選択するルートや学習方法、居住地によって大きく異なります。
上記で紹介した費用を抑える方法を参考に、自分の予算に合った資格取得ルートを選んでみてはいかがでしょうか。
当WEBサイト（日本語教師ナビ）では、登録日本語教員の取得に関する最新情報を発信しているので、ぜひご活用ください。
＼講座を比較して選ぼう！／
無料！
日本語教師の講座の資料請求
BrushUP学びは日本語教師養成講座や日本語教育能力検定試験の対策講座など、日本語教師を目指せるスクールの情報をまとめたサイトです。エリア別にまとめて比較でき、とても見やすいです。
