日本語教師に なるには
資格の取り方・仕事・求人状況を解説!

さまざまな国籍の4人
令和8年度 日本語教員試験まで あと 65 日!
【国家資格対応!】
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日本語教師とは、日本語が母語ではない方に日本語や日本文化を教える仕事です。
認定日本語教育機関の認定対象となる日本語教育課程で教員として働くには、原則として、2024年4月に制度が始まった国家資格「登録日本語教員」が必要です。なお、2029年3月31日までは一定の資格や実務経験を有する人も教員として勤務できる経過措置があります

このページでは、日本語教師になるまでのステップに沿って資格の取り方や日本語教員試験、講座の選び方まで、これから日本語教師を目指す方に役立つ情報をわかりやすく解説します。

更新日: 2026/09/03

日本語教師になるまでのステップ

STEP 00 日本語教師として
どう働きたいか考える

日本語教師にはどんな働き方がある?

日本語教師には、日本語学校や大学などの教育機関だけでなく、企業や地域の日本語教室、オンライン、個人レッスンなど、さまざまな働き方があります。
その中でも、文部科学省に認定された認定日本語教育機関で日本語を教えるには、原則として国家資格「登録日本語教員」が必要です。

本サイトでは、国家資格「登録日本語教員」を取得し、認定日本語教育機関などで専門的に日本語を教える人を「日本語教師」として紹介します。

国内

国内では、留学生を対象とした認定日本語教育機関(日本語学校など)や大学、外国人社員とその家族向けの企業内レッスン、日本語教室などが主な活躍の場です。
オンラインで授業を行ったり、個人でプライベートレッスンを行ったりする働き方もあります。

海外

海外では、日本語学校や語学学校に加え、小・中・高校や大学で日本語を教える道もあります。
また、JICAの海外協力隊や国際交流基金の派遣事業などを通じて、海外の日本語教育に携わることもできます。

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自分に合った働き方を選ぶポイント

日本語教師は「どこで教えるか」だけでなく「誰に」「どのような形で教えるか」「何を重視して働きたいのか」によっても働き方を選べる仕事です。

誰に日本語を教えたいか

  • 留学生、ビジネスパーソン、子ども、地域の外国人など
  • 学習者によって、求められる指導内容やコミュニケーションも変わります。

どこで働きたいか

  • 日本国内、海外、オンラインなど
  • 海外で日本語教育に携わりたい場合は、学校や大学だけでなく、海外派遣制度なども選択肢になります。

どのような働き方をしたいか

  • 認定日本語教育機関(日本語学校など)で働く
  • 企業や学校などで授業を担当する
  • オンラインや個人レッスンで働く
  • ボランティアとして地域の日本語教育に関わる

安定性と自由度のどちらを重視するか

  • 認定日本語教育機関や企業などの組織に所属して安定して働きたい
  • 働く時間や場所を自分で調整したい
  • フリーランスやオンラインなど、柔軟な働き方をしたい

日本語教師として何をしたいか

  • 日本語そのものを教えたい
  • 日本で生活する外国人を支援したい
  • 海外で日本語教育や国際交流に携わりたい

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認定日本語教育機関で働くメリット

日本語教師にはさまざまな働き方があります。
その中でも、日本語教育を専門的な仕事として長く続けたい人にとって、認定日本語教育機関で働くことには大きなメリットがあります。

認定日本語教育機関とは、文部科学大臣の審査を受け、日本語教育を適切に実施できる機関として認定された教育機関です。
「留学・就労・生活」の目的に応じた教育課程を提供し、認定機関は在留資格「留学」の外国人を受け入れられます。
また、認定日本語教育機関で日本語を教えるには、原則として国家資格「登録日本語教員」が必要です。

ここからは、登録日本語教員の資格取得にも関わる、認定日本語教育機関で働くメリットを見ていきましょう。

  • 日本語教育を専門的な仕事として続けやすい
  • 日本語学校だけでなく、大学や企業など、さまざまな日本語教育の現場で経験を積む土台になるなど、キャリアの選択肢を広げやすい
  • 登録日本語教員の資格を持っていることで、応募できる求人の幅が広がる
  • 資格が給与や待遇に反映される場合がある

自分に合った働き方を選ぶことが大切ですが、日本語教師として長くキャリアを築きたい方は、認定日本語教育機関で働くメリットにも注目してみましょう。

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認定日本語教育機関とその他の働き方の違い

認定日本語教育機関とその他の働き方の違いの大きな違いはなく、必ずしも認定日本語教育機関だから給与が高いなどの差はありません。

しかし、国家資格「登録日本語教員」が必須となる認定日本語教育機関で働くことは、職場環境の安定や日本語教師としてのキャリアを積むことにつながります。

どのような働き方を選ぶ場合でも、登録日本語教員の資格は専門性を示す強みになります。
将来の選択肢を広げるためにも、国家資格「登録日本語教員」の取得をおすすめします。

関連記事 詳しい情報をみる 日本語教師の給料事情と働き方

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STEP 01 国家資格「登録日本語教員」について知る

国家資格「登録日本語教員」とは?向いている人・目指す条件を解説

登録日本語教員とは日本語教師の国家資格の名称です

2024年4月から国家資格「登録日本語教員」が創設されました。 日本語教師に必要な基準を国が明確に定めることとなるため、「教員免許」の日本語教師版のようなイメージです。

留学生を正式に受け入れることができる「認定日本語教育機関」では、国家資格「登録日本語教員」を保持していないと働くことができません。
日本国内で日本語教師として働きたい人は「登録日本語教員」を取得することをおすすめします。

国家資格「登録日本語教員」の詳しい情報をみる

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認定日本語教育機関の詳しい情報をみる

関連記事 詳しい情報をみる 認定日本語教育機関とは?制度の主な基準や今後について解説
参照: 文部科学省|日本語教育機関認定法ポータル

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日本語教師が向いている人

日本語教師は、日本語を教えるだけでなく、さまざまな背景を持つ学習者と関わりながら、一人ひとりに合わせて授業を工夫する仕事です。
次のような考え方や興味を持っている人は、日本語教師としての適性を活かしやすいでしょう。

  • 人と関わりながら相手をサポートしたい人
  • 異なる文化や価値観を尊重できる人
  • 相手に合わせて考え方や教え方を変えられる人
  • 日本語や日本文化を深く学ぶことが好きな人
  • 「教える」ことにやりがいを感じる人
  • 学習者の成長を自分の喜びとして感じられる人
  • 新しい知識や価値観を積極的に取り入れたい人
  • ライフスタイルに合わせた働き方をしたい人

特に日本語教師には、「教えることが好き」という気持ちに加えて、学習者の立場に立って考える姿勢が求められます。
文化や考え方の違いに触れる機会も多いため、自分自身も学び続けながら、人との関わりを楽しめる人に向いている仕事といえるでしょう。

また、常勤・非常勤やオンラインなど働き方の選択肢もあるため、仕事と生活のバランスを大切にしながらキャリアを築きたい人にも適しています。

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日本語教師の仕事内容と1日のスケジュール

日本語教師の仕事内容

日本語教師は、授業で日本語を教えるだけでなく、学習者の学習や進路、生活を支える役割も担います。
勤務先や雇用形態によって担当する範囲は異なりますが、主な仕事は次のとおりです。

  • 授業を組み立てる
    学習者のレベルや目的に合わせて、授業内容や教材を準備する
  • 日本語を教える
    文法・会話・読解・聴解などの指導を行う
  • 学習状況を確認する
    テストや課題、出席状況などから学習者の理解度を把握する
  • 学習者を個別にサポートする
    質問への対応や進路・就職に関する相談に応じる
  • 教育活動を運営する
    カリキュラムの調整やクラス編成、教員同士の情報共有などを行う
  • 学校運営に携わる
    イベントの企画や事務、関係者との連絡など、教育以外の業務を担当することもある
  • 生活面を支援する
    日本で暮らす学習者の生活上の相談や手続きなどをサポートする

また、日本語教師には、専任講師と非常勤講師という働き方があります。
非常勤は授業に関する業務が中心で、働く時間やコマ数を調整しやすいのが特徴です。

一方、専任は授業に加えて学校運営や学習者のサポートなども担うため、収入や雇用が安定しやすい傾向があります。
未経験から専任を目指す道もありますが、求人や求められる経験・業務範囲を確認し、自分の希望に合う働き方を選ぶことが大切です。

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新人日本語教師の1日

これは、授業を受け持つようになってから4ヶ月目、未経験から専任講師になった日本語教師の1日のスケジュールです。

時間 仕事内容
7:00 起床・準備・出勤
9:00 授業開始|1・2コマ目
10:30 3・4コマ目
※授業がないときは授業準備を行う
12:30 昼休み
※生徒の進路相談があるときも
13:30 5・6コマ目
15:00 ・引継ぎ
・採点
・学校の仕事
・授業のスケジュール
18:00 定時|授業準備、採点など
20:00 帰宅
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日本語教師が活躍できる職場

日本語教師の活躍の場は、国内の日本語学校やスクール、家庭教師など以外にも、海外の大学や日本語学校、発展途上国の教育支援などで活躍している方もいます。

また、近年では通信技術の発達や世の中の変化に伴い、オンライン日本語教師という働き方も生まれ、働き方の選択の幅が広がっています。

日本国内での職場

  • 認定日本語教育機関(日本語学校など)
  • 企業内にてレッスン
  • オンライン(在宅)日本語教師
  • プライベートレッスン
  • ボランティアでの日本語教室
  • 留学生を対象とした大学や民間の語学学校
  • ビジネスパーソンやその家族を対象にした日本語教室

海外での職場

  • 日本語学校
  • 小学校・中学校・高等学校・大学
  • プライベートレッスン
  • 民間の語学学校
  • 青年海外協力隊
  • 国際交流基金による派遣

日本国内であれば、留学生を対象とした大学や民間の語学学校、ビジネスパーソンやその家族を対象にした日本語教室などで教えるケースがあります。

一方海外では、民間の語学学校だけでなく、小・中・高校の外国語科目や大学の日本語学科、さらには個人で教えている方もいます。

また、日本国政府が行う政府開発援助の一環として、外務省所管の独立行政法人「国際協力機構(JICA)」が実施する海外ボランティア派遣制度の、「青年海外協力隊」においても、日本語教師が活躍しています。

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日本語教師の年収・求人状況

求人数は増加傾向!(2025年3月時点)

日本語教師の求人を扱っているサイトで実際に求人数を数えたところ、185件(2025年3月現在)の求人が出ていました。コロナによる入国規制が緩和された2022年4月は121件でした。

コロナ禍の収束により求人数が伸びていると推測され、日本語教師の需要回復が伺えます。

求人数推移の詳しい情報・関連記事をみる

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参照: NIHO MURA(日本村)日本語教師・職員求人情報

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2026年版 日本語教師の年収は約345万円が目安!働き方や役職で差が出る

日本語教師キャリアが2026年に実施した全国1,231人の調査では、国内・対面で働く常勤講師の年収中央値は340万円平均年収は345.5万円でした。教務主任になると年収中央値は455万円まで上がり、キャリアアップによる収入差も見られます。

また、認定日本語教育機関の常勤講師は平均年収368.8万円で、法務省告示校の338.5万円を30.3万円上回りました。非常勤講師も、45分換算の平均コマ給が認定校2,180円、告示校2,025円と、認定校のほうが高い結果です。

一方、登録日本語教員の資格取得者への調査では、資格取得後も「給与が変わらない」と回答した人が69.6%で、「資格を取ればすぐに収入が上がる」とは言えません。勤務先や雇用形態、役職、経験などを含めてキャリアを考えることが重要です。

関連記事 詳しい情報をみる 日本語教師1,231名の給与調査を公表|常勤年収中央値は340万円(2026/7/24)

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国家資格「登録日本語教員」を目指すメリット

日本語教員として働くうえで、国家資格「登録日本語教員」を目指すメリットは次のとおりです。

  • 認定日本語教育機関で働ける
  • 日本語教育に関する知識や指導力を証明できる
  • 就職先の選択肢を広げられる
  • 待遇面で評価される可能性がある
  • 将来の働き方を選びやすくなる

日本語教師として働く場所や将来の選択肢を広げたいのであれば、登録日本語教員の資格取得を目指すことをおすすめします。

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STEP 02 自分に合った資格取得ルートを選ぶ

資格取得ルートは8つ!未経験者で基礎試験免除のルートも

登録日本語教員になるには、現在の制度では大きく「養成機関ルート」と「試験ルート」があり、さらに制度移行のための「経過措置ルート」が6つ設けられています。
合計8つのルートがあり、これまでの学習歴や日本語教師としての経験によって選べるルートが異なります。

  1. 養成機関ルート
  2. 試験ルート
  3. 経過措置Cルート
  4. 経過措置D-1ルート
  5. 経過措置D-2ルート
  6. 経過措置E-1ルート
  7. 経過措置E-2ルート
  8. 経過措置Fルート

8つのルートは、未経験で目指す養成機関または独学のルートと、経験者や現職者の経過措置ルートの大きく2つに分類されます。
日本語教師を初めて目指す未経験の方は、養成機関ルートと試験ルートについて確認してみましょう。

養成機関ルート

登録日本語教員養成機関で学ぶルートです。課程を修了すると日本語教員試験の基礎試験が免除され、応用試験と実践研修を経て資格を取得します。

試験ルート

養成機関を利用せず、日本語教員試験の基礎試験・応用試験に合格した後、実践研修を修了するルートです。
市販の参考書を使った独学や、養成機関の開講する試験対策講座で試験合格を目指すこともできます。

経過措置ルート

これまでに日本語教師として働いていた方や、旧制度の養成課程を修了した方などを対象とした特例です。
C・D-1・D-2・E-1・E-2・Fの6ルートがあり、条件に応じて試験や実践研修の一部または全部が免除されます。
※ 経過措置D-1・D-2・E-1・E-2・F:2029年3月31日まで
※ 経過措置C:2033年3月31日まで

まずは自分が「未経験者」「養成課程の修了者」「現職者」「日本語教育能力検定試験の合格者」のどれに当てはまるかを確認し、自分に合った取得ルートを選びましょう。

資格取得ルートの詳しい情報・関連記事をみる

関連記事 詳しい情報をみる 登録日本語教員の資格取得ルートにはどのようなものがある?条件別に最適なルートも紹介

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8つのルートの受験資格・対象者

① 養成機関ルート

  • 対象者: 登録日本語教員養成機関の養成課程を修了した人。
  • 受験資格: 年齢・学歴・国籍などの条件はありません。養成課程を修了すると基礎試験が免除され、応用試験の合格と実践研修の修了を経て資格を取得します。

② 試験ルート

  • 対象者: 養成機関で学ばず、試験を中心に資格取得を目指す人。
  • 受験資格: 年齢・学歴・国籍などの条件はありません。基礎試験と応用試験に合格し、実践研修を修了することで資格を取得できます。

③ Cルート

  • 対象者: 日本語教育の「必須の教育内容50項目」に対応した、所定の養成課程を修了した人。
  • 受験資格: 学士以上の学位が必要です。基礎試験と実践研修が免除され、応用試験を受験します。

※学士:短期大学士・専門士・高度専門士などは対象外です。

④ D-1ルート

  • 対象者: 所定の日本語教員養成課程を修了し、一定期間、日本語教師として勤務した現職者。
  • 受験資格: 学士以上の学位と、対象となる教育機関で1年以上の勤務経験が必要です。経過措置の講習を修了したうえで、応用試験を受験します。

※学士:短期大学士・専門士・高度専門士などは対象外です。

⑤ D-2ルート

  • 対象者: D-1とは異なる所定の日本語教員養成課程を修了し、一定期間、日本語教師として勤務した現職者。
  • 受験資格: 学士以上の学位と、対象となる教育機関で1年以上の勤務経験が必要です。経過措置の講習を修了し、応用試験を受験します。

※学士:短期大学士・専門士・高度専門士などは対象外です。

⑥ E-1ルート

  • 対象者: 一定期間に実施された「日本語教育能力検定試験」に合格し、日本語教師として1年以上勤務した現職者。
  • 受験資格: 1987年4月1日〜2003年3月31日に実施された試験の合格が必要です。経過措置の講習を修了すれば、基礎・応用試験が免除されます。

⑦ E-2ルート

  • 対象者: 一定期間に実施された「日本語教育能力検定試験」に合格し、日本語教師として1年以上勤務した現職者。
  • 受験資格: 2003年4月1日〜2024年3月31日に実施された試験の合格が必要です。経過措置の講習を修了すれば、基礎・応用試験が免除されます。

⑧ Fルート

  • 対象者: 所定の養成課程や日本語教育能力検定試験の対象者には該当しないものの、一定期間、日本語教師として勤務した現職者。
  • 受験資格: 対象となる教育機関で1年以上の勤務経験が必要です。基礎・応用試験と実践研修を受けて資格を取得します。

資格取得ルートの詳しい情報・関連記事をみる

参照: 文部科学省|登録日本語教員の資格取得ルートに関する要件について(経過措置期間)

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養成機関ルートと独学試験ルートのメリットとデメリット

養成機関ルートと試験ルートには、それぞれメリット・デメリットがあります。
自分の知識や学習スタイル、費用などを比較して、無理なく続けられるルートを選びましょう。
なお、試験ルートでも、基礎・応用試験の合格後に登録実践研修機関で実践研修を修了する必要があります。

養成機関ルート 試験ルート
学び方 カリキュラムに沿って学ぶ 自分で学習する
基礎試験 免除 必要
学習の自由度
効率的な学習
費用
未経験者との相性
向いている人 効率よく体系的に学びたい人 自分で計画して学習できる人

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STEP 03 自分に合った学習方法・養成講座を選ぶ

講座選びで失敗しない5つのポイント

  • 登録実践研修機関と登録日本語教員養成機関の登録を受けた養成機関かどうか
  • 生活に合った学習スタイルかどうか。通学と通学通信併用を比較する
  • 学習サポートが充実しているかどうか
  • 就職・転職サポートが充実しているかどうか
  • 費用・給付金制度を利用できるかどうか

登録日本語教員を目指すなら、資格取得だけでなく、その後の働き方まで見据えて講座を選ぶことが大切です。
講座の登録状況、学習スタイル、学習・就職サポート、費用や給付金制度を比較し、自分の生活や目標に無理なく合う講座を選びましょう。

関連記事 詳しい情報をみる 日本語教師養成講座の資格取得は教育訓練給付金や補助金の対象になる?

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働きながら学習を続けるコツ

仕事と勉強を両立するには、まとまった時間を確保しようとするより、日常の中に無理なく学習を組み込むことがポイントです。最初から完璧な計画を立てず、短時間でも毎日続けられる仕組みをつくりましょう。

学習する時間をあらかじめ決める

「朝食後」「通勤中」「就寝前」など、毎日の行動と勉強をセットにしましょう。
時間をその都度決めるより、生活の中に学習のタイミングを固定すると習慣化しやすくなります。

スキマ時間を活用する

通勤中や昼休み、待ち時間など、5〜10分程度の時間も学習に活用できます。
スマートフォンで用語を確認するなど、短時間でできる勉強をあらかじめ用意しておくと効率的です。

時間に合わせて勉強内容を変える

5〜15分程度なら暗記や復習、30分以上確保できるときは問題演習など、時間に応じて内容を使い分けます。
「時間がないから勉強できない」と考えず、その時間でできることを選ぶことが継続につながります。

1回の学習時間を短くする

「30分勉強する」のではなく、「問題を5問解く」「用語を10個覚える」など、取り組む量を小さく設定しましょう。
始めるハードルを下げることで、忙しい日でも学習を途切れさせにくくなります。

1週間単位で計画する

毎日の予定を細かく決めすぎず、1週間でどこまで進めるかを目標にしましょう。
仕事が忙しくなった日に備えて予備日を設けておくと、予定が崩れても立て直しやすくなります。

「やる気」に頼らない

勉強を始める時間や場所、最初に取り組む内容を決めておき、気分に左右されにくい環境をつくりましょう。
「やる気が出たら勉強する」のではなく、「決めた時間になったら始める」ことを意識するのがポイントです。

休む日も計画に入れる

毎日長時間勉強しようとすると、仕事との両立が難しくなり、途中で続かなくなる可能性があります。
睡眠や仕事に支障が出ない範囲で休息も確保し、無理なく続けられるペースを優先しましょう。

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最短どれぐらいの期間で日本語教員試験の合格を目指せる?

登録日本語教員を目指す期間は、選ぶルートや学習時間によって異なります。
養成機関ルートでは、必要な課程と実践研修を集中的に進めることで、最短約6か月がひとつの目安です。
ただし、試験日程や実践研修の受講時期によって、実際の期間はさらに長くなる可能性もありますので、余裕を持った受講や学習の計画が必要です。

一方、試験ルートは試験日程や学習ペースによって期間が変わるため、働きながら目指す場合は、無理なく継続できる学習方法を選ぶことが大切です。

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受験者のインタビュー

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日本語教師の就職活動とは?開始時期と方法

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STEP 04 日本語教員試験を受験する

日本語教員試験の概要

日本語教員試験は、基礎試験と応用試験からなる、登録日本語教員になるために必要な試験です。
基本的には、基礎試験合格者のみ応用試験にチャレンジすることができますが、現職者や登録日本語教員養成課程修了者などは、基礎試験が免除されます。

第1回は、2024年11月17日(日)。第2回は、2025年11月2日(日)に実施されました。
第3回は、2026年11月8日(日)に予定されています。

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日本語教員試験の試験日程・出願方法・受験料

試験日程

第3回目は、2026年11月8日(日)に予定されています。

出願方法

オンライン形式での出願です。
詳しくは実施要項をご参照ください。

参照: 文部科学省|令和8年度日本語教員試験実施要項

受験料

  • 基礎試験+応用試験:18,900円
  • 応用試験のみ:17,300円
  • 基礎試験も応用試験も免除:5,900円

※試験が免除される場合でも、受験料を支払って合格証書を取得しなければなりません。

参照: 文部科学省|令和8年度日本語教員試験の概要

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日本語教員試験の試験内容・出題範囲

試験内容

日本語教員試験実施要項によると、日本語教員試験の出題範囲は下記の通り記されています。

「登録日本語教員 実践研修・養成課程コアカリキュラム」(令和6年4月1日 中央教育審議会生涯学習分科会日本語教育部会決定)の養成課程コアカリキュラムにおける必須の教育内容から出題する。

※「登録日本語教員 実践研修・養成課程コアカリキュラム」とは、登録日本語教員に必要な資質・能力を整理し、養成課程と実践研修で共通に学ぶ最低限の学習内容を示した指針のことです。

出題範囲

日本語教員試験は、「基礎試験」と「応用試験」の2つで構成されます。基礎試験では日本語教育に必要な知識・技能を、応用試験ではそれらを活用した現場での問題解決力を測ります。

  • 基礎試験:120分・100問。日本語教育の基礎知識を5つの区分から幅広く出題。
  • 応用試験:読解100分・聴解50分。読解60問+聴解50問。実際の教育現場を想定した問題から、知識を活用する力を問います。

どちらも必須の教育内容50項目が出題範囲となっており、基礎から応用まで幅広い知識と実践力が求められます。

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日本語教員試験の合格率と難易度・受験者数・合格者データ

2025年度の日本語教員試験は、全体の合格率が67.5%でした。
一方、基礎試験から受験する試験ルートの合格率は35.9%と、養成機関ルートの70%を大きく下回っています。

試験ルートの難易度が高い背景には、5つの分野・50項目にわたる幅広い出題範囲と、試験が原則年1回であることが挙げられます。
特に基礎試験は合格率36.8%で、十分な対策が必要です。

そのため、独学で挑戦する場合は計画的な学習が重要です。
効率よく学びたい場合は、基礎試験が免除される養成機関ルートや、試験対策講座の活用をおすすめします。

日本語教員試験の詳しい情報をみる

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合格者インタビュー・受験体験談

日本語教師ナビでは、日本語教師の資格取得者、日本語教師養成講座の受講生・修了生の方への独自取材を行った記事をそろえています。
気になる日本語教師養成機関のある方は受講例として、まだ日本語教師(登録日本語教員)について調べ始めたばかりの方は講座の雰囲気や内容を掴むための参考にご活用ください。

日本語教師の資格取得者へのインタビュー記事をみる

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STEP 05 日本語教員試験の合格から登録までの流れを確認する

1.合格通知と合格証書を受け取る

日本語教員試験の結果発表後、合格者には合格証書が交付されます。登録申請には、この合格証書の提出が必要です。

2.ルートによっては実践研修の受講が必要な場合も

登録日本語教員として必要な実践的な指導力を身につけるため、登録実践研修機関で実践研修を修了します。養成機関ルートでは、養成課程と実践研修を経て登録を目指します。

3.ルート別 登録申請手続き

必要な書類をそろえ、日本語教育機関認定法ポータルから登録申請を行います。申請情報を入力して書類をアップロードした後、手数料の支払い、申請・届出書などの郵送を行います。

4.登録申請に必要な書類・費用

登録申請には、戸籍謄本・抄本または本籍地記載の住民票、試験の合格証書、実践研修修了証書などが必要です。登録手数料は4,400円で、審査後に登録証が交付されます。

登録日本語教員の登録申請の詳しい情報をみる

参照: 文部科学省|登録日本語教員の登録申請の手引き

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STEP 06 日本語教師として働く

未経験から日本語教師を目指す場合、求人への応募だけでなく、養成機関の就職支援を利用したり、自分で教室を開いたりと、複数の選択肢があります。

養成機関の就職サポートを利用する

求人紹介やキャリア相談、応募書類・面接対策など、就職活動をサポートしてもらえます。未経験で何から始めればよいか分からない人にも向いています。

求人サイトから直接応募する

日本語教師専門の求人サイトやハローワークなどから、自分の希望条件に合う求人を探せます。複数の求人を比較しながら、自分のペースで就職活動を進められるのが特徴です。

自分で日本語教室を開く

オンラインなどを活用して、自分で日本語を教える場をつくる方法もあります。働く時間や場所を自由に決めやすい一方、集客や契約、運営環境の整備など、授業以外の業務も自分で行う必要があります。

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履歴書・面接で評価されるポイント

日本語教師の履歴書では、一般的な経歴だけでなく、日本語教育への適性や応募先で活かせる経験を具体的に伝えることが重要です。

特に、学習者に寄り添う姿勢や教育・異文化交流に関する経験、取得・取得予定の資格などは、自己PRや志望動機と結び付けて記載するとよいでしょう。

誤字脱字や資格名の表記にも注意し、読みやすく簡潔にまとめることがポイントです。職務経験がある場合は、履歴書に加えて職務経歴書で具体的な業務や実績を補足します。

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日本語教師としてキャリアアップするには

日本語教師には、授業を中心に担当する非常勤講師と、授業に加えてクラス運営や学校業務などにも携わる常勤講師があります。
経験を積むと、教務主任として授業やカリキュラム、講師の管理などを担う道もあります。

キャリアアップを目指す場合は、指導できる学習者のレベルや経験の幅を広げることが重要です。さらに、大学院で専門性を高めたり、研修に参加したりすることで、より専門的なポジションを目指す選択肢もあります。

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日本語教師養成講座を探す

日本語教師養成講座は資格スクールや日本語学校をもつ法人など、日本語教師養成機関が開講しています。
本サイト「日本語教師ナビ」では、日本語教師養成機関の資料を無料でご請求いただけますので、ぜひチェックしてみてください。

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日本語教師を目指せる文化庁に受理された日本語教師養成機関の一覧です。

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全国の日本語教師養成講座を都道府県別にまとめています。お住まいの地域の養成機関をぜひチェックしてみてください。

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土日や夜間に通える、就職支援があるなど、ニーズごとに日本語教師養成講座をまとめました。ご自身の希望を叶えられる学校を探してみてください。

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監修者

本サイト「日本語教師ナビ」は、日本語教育において長年の経験と実績をお持ちの専門家 川口 義一先生 にご監修をいただいております。 下記、川口先生のプロフィールをご紹介いたします。

川口 義一
Yoshikazu Kawaguchi

川口義一

早稲田大学 名誉教授/「言語・生活研究所」代表
川口 義一

現在は、「言語・生活研究所」の代表を務めながら、オンラインでの日本語教育を中心に精力的に活動を行っている。 その傍らで海外派遣や書籍・論文の執筆にも携わり、著書は10冊以上(共著含む)、海外派遣歴は直近10年間で20件以上。

主な経歴

  • 2018/4〜2019/3
     城西国際大学大学院 人文科学研究科 特任教授
  • 2002/4〜2014/3
     早稲田大学大学院 日本語教育研究科 専任教員
  • 1988/4〜2002/3
     早稲田大学 日本語研究教育センター 専任教員

代表著書

海外派遣歴

  • ケルン日本文化会館日本語教師オンライン研修会招待講師
  • EPA候補生・教師研修(ベトナム・ハノイ)招待講師 ほか多数
  • ほか多数
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